近年、業務でもクラウドサービス、アプリの利用が進んできていますが、IT部門では「利用しても問題ないサービス、アプリか？」の判断基準はないのが実態です。NetskopeではCloud Confidence Index (CCI) によりサービスの信頼度評価を提供しますので、危険なサービス、アプリの利用を未然に防ぐことが出来ます。

Netskope のData Loss Protection (DLP) 機能ではクラウドサービスで取り扱う文書内にクレジットカード番号や個人情報などがないかチェックし、警告・遮断・社外共有の制限などのアクションが可能です。更に、フィンガープリントDLPでは特定書式を使った文書、例えば決裁資料や公的申請書類を高い精度で検知できます。

社内でどれだけのクラウドサービスがシャドーITとして利用されているかを容易に可視化します。この可視化では信頼度評価のCCIと共にファイル送信サイズなども把握でき、より深刻な利用を把握できます。これにより、見逃されていたセキュリティホールの把握・対処が可能になります。

昨今の企業広告ではYouTube やFacebook が用いられることも珍しくありません。旧来のWebフィルタの様に一律で閲覧をブロックするのではなく、Netskopeでは「閲覧は許可しつつ投稿や『いいね』をブロック」することができます。

社外取引先からSlackやTeamsによるコミュニケーションを求められるケースは増えています。その場合であっても、Netskopeを用いればチャットは許可しつつファイルのアップロードだけを禁止することが可能です。

クラウドストレージからダウンロードされようとしているファイルの検査や会社で契約しているテナント内の検査により、マルウェアやランサムウェアを検出します。合わせてEDR統合機能を用いると、Carbon Black やCrowdstrikeなどのEDRで定義したアクションをエンドポイントで実行することができます。